普段何気なく見ているアルバイトの求人サイト。
実はここでもマーケティング戦略が活用されています。
マーケティング戦略を活用するには、「ターゲットへの理解を深める」ことが重要です。
求人サイトは知っての通り、数多く存在します。
そのため、ユーザーである求職者は、求人サイトはどれも同じと思いがちです。
ターゲットへの理解を深めることで、アルバイトの求人サイトで必要な施策を打ち出し、他のサイトと区別化しましょう。
アルバイトの求人サイトというと、タウンワークやindeed、バイトルなど私たちの周りにたくさん存在しますね。
マーケティング戦略をしていく上での求人サイトを経営する会社の課題は、売り上げを上げることだけでなく、求人サイトならではの強みを作り、他のサイトと区別化することです。
そもそも、アルバイトの求人サイトの場合の売り上げはどの部分を指すのでしょうか。
この場合の売り上げとは、求人サイトに広告主である企業やお店が求人広告を掲載する対価としてもらうお金のこと。
売り上げだけでなく、ユーザー(求職者)の応募を増やす集客も大切です。
マーケティング用語で言えば、売り上げを上げること(BtoB)と、応募するユーザーを増やすこと(BtoC)が上手く回ると、会社の利益は成り立ちます。
と言っても、どの求人サイトも大差ないと感じたことはありませんか?
求人サイトに掲載されている案件は他社でも同じ内容になっています。
現に、ユーザーの9割は競合サイトを複数併用しているというデータもあります。
確かに、学生時代にアルバイト探しをしていたときは複数のサイトを見ていましたし、サイトの違いを把握することもありませんでした。
そういった「どのサイトも同じ」というユーザーの考えを一掃し、競合サイトと区別化していくことが、マーケティング戦略をしていく上で重要になります。
求人サイトに掲載する企業やお店も経営には波があり、求人案件数が下がることもあります。
そういったときに、求人サイトを経営する会社はどのような施策をとったのでしょうか。
今回は、「バイトル」や「はたらこねっと」などの求人サイトを経営する「ディップ」を例に見ていきます。
ディップが行ったマーケティング戦略は、時給アップキャンペーンで「ディップインセンティブプロジェクト」と言います。
乃木坂46の齋藤飛鳥さん・秋元真夏さん・山本美月さん・はじめしゃちょーさんを起用した宣伝は記憶に新しいですね。
ディップは企業理念に基づき、社会課題の解決に貢献するような施策を打っています。
今回なら、政府主導の「最低賃金引き上げ」を受け、時給アップを企業に働きかけ、労働者の待遇を向上させるという施策になります。
プロジェクトを進めていく上で重要なのは「ターゲットの理解」です。
具体的には次の2点。
求人サイトに対する考え方として多かったのは、「信用できない」という意見でした。
なぜなら、求人サイトの内容と実際の労働環境にギャップを感じ、がっかりするケースが少なからずあるからです。
企業からお金をもらっているから、求人広告には良いことを書くのではないかと疑われるのかもしれません。
また、アルバイト選びのチェックポイントでは「時給」との意見が1番多く見られました。
アルバイトをする上で、通いやすさや人間関係も考慮したいところですが、やはり気になるのは時給ですよね。
自ら「時給アップを申し出にくい」「言ったところで上がらない」といった現場のジレンマが今回のプロジェクトの原点。
ディップインセンティブプロジェクトでは、そう言ったターゲットの理解から進められたため、ユーザー・企業・国にメリットがあります。
このように、ユーザー・企業・国にとってメリットとなる施策になったのです。
ディップが宣伝の際に意識していたことは次の2点です。
例えば、プロジェクトのタイトル「ディップインセンティブプロジェクト」や「待遇向上」と言われてもピンときませんよね…。
ディップは、CMなどでは「時給の上がるバイトル」などとわかりやすい表現を使っています。
また、単に「時給アップ」と謳うのではなく、綿密なリサーチを元に「平均時給◯◯円アップ」というような具体的な事実を提示し信頼を得ています。
YouTubeやTikTokの利用は、ターゲットである若年層に有効です。
はじめしゃちょーのように、若年層に対して身近で人気の動画クリエイターが、自らのアルバイト体験を語った方がターゲットに共感されやすくなります。
求人数とユーザーの応募数は相関関係にあるため、求人サイトのビジネスはとても複雑です。
求人数と応募数を増やしていくには、マーケティングチームと営業チームのさらなる連携が必要です。
営業チームが企業からの求人数を集めたタイミングで、マーケティングチームが応募者を集客すると、さらに効率良く成果が出せるようになります。
マーケティングチームだけでなく、営業チームとの連携もしっかり視野に入れていきましょう。
普段何気なく見ていた求人サイトにも、様々な工夫が見られましたね。
企業の求人やユーザーが流動しやすく複雑なビジネスだからこそ、マーケティングと営業の連携が必要と言えるでしょう。
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